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仮想通貨は魅力的な投資手段の1つですが、初心者が知識のないまま始めてしまうと、思わぬ損失につながることがあります。
この記事では、仮想通貨初心者が最低限知っておくべき、7つの注意点をわかりやすく解説します。
トレードの基本から詐欺への対策まで、実践的なポイントを幅広くカバーしているので、これから始める人は必見です。
この記事を最後まで読めば、無駄な損失を防げるので、仮想通貨初心者の人はぜひチェックしてください!
1.余剰資金で少額から始める

余剰資金とは、生活費や近い将来必要となる準備資金(家賃、食費、医療費、教育費など)を差し引いた、当面使う予定のないお金を指します。
もし、生活費や貯金の大部分を投資してしまうと、価格が暴落した際に冷静な判断がしづらくなったり、生活そのものに支障が出るリスクがあります。
特に、仮想通貨は価格変動が激しい金融資産です。1日で価格が数十パーセント上下することも珍しくありません。
まずは、無くなっても許容できる余剰資金で、少額から始めるのが鉄則です。
2.感情に流されない

投資の基本は、安く買って高く売ることです。
しかし、感情に流されてしまうと、基本と逆の行動を取りやすくなります。
価格が急騰したときにあせって買ったり、価格が下がったときに不安から売るのは、初心者によくある失敗パターンです。
感情的なトレードを避けるためには、仮想通貨の仕組みや投資する銘柄について、十分な知識を身につけておくことが大切です。
知識があれば多少の値動きにも動じず、冷静な判断がしやすくなります。
また、積立サービスを活用するなど、機械的に投資するのも有効です。
3.短期間で大きく稼ごうとしない

短期間に何度も売買を繰り返す短期トレードは、経験豊富な投資家でも勝ち続けるのが難しい世界です。
短期トレードは、チャートの動きを読むスキルと豊富な経験が必要なのに加えて、常にチャートに張り付いていなければならず、精神的にも消耗します。
初心者はまず、ビットコインやイーサといった将来性のあるコインを長期的に保有する、ガチホ(ガチでホールドするの略)から始めるのがおすすめです。
4.草コインのリスクを知っておく

草コインとは、時価総額が小さくマイナーな仮想通貨のことを指します。
価格変動が非常に激しく、ハイリスクハイリターンなのが特徴です。
草コインに投資するのは、宝くじを買うのと似ています。当たりが出れば資産は激増しますが、ほぼ確実に当たりは出ません。
資産を増やしたいなら草コインに投資するより、ビットコインなどの将来性のある銘柄で堅実に増やしていきましょう。
5.販売所と取引所の違いを知っておく

仮想通貨を購入する場所は、販売所と取引所の2種類あり、違いを理解していないと割高で購入してしまう可能性があります。
販売所は市場から仕入れた仮想通貨に、少し金額を上乗せしてユーザーに売る仕組みです。この上乗せされた分の金額はスプレッドと呼ばれ、実質的な手数料になります。
取引所にはスプレッドがなく、販売所よりも割安で購入できます。

ほとんどの仮想通貨交換業者は、ユーザーが販売所で買うように誘導しているので気をつけましょう。
6.初心者を狙う詐欺に注意する

仮想通貨の世界では詐欺が多発していて、特に初心者は格好のターゲットにされがちです。
日々、新しい詐欺の手口が登場していますが、お決まりのパターンも多く、事前に知識をつけていれば防げるケースも少なくありません。
たとえば「絶対に儲かる」「元本保証」といった言葉は、詐欺によく使われる典型的な表現です。投資に絶対はないという原則を忘れず、こうした甘い言葉には注意しましょう。
7.仮想通貨の税金について学んでおく

投資で利益が出たら、その利益は課税の対象となります。
一般的に知られているのは利確時の税金ですが、他にも税金がかかるタイミングがあるので注意が必要です。
通貨の交換時や仮想通貨による決済時なども、利益が出たら課税対象で、初心者は見落としがちなポイントです。
税金を払わずに放置していると、後で追徴課税を受け、余計な負担が発生します。実際に通貨交換時の利益分を納税せず、2億円以上の追徴課税を受けた人もいます。(1)
投資を始めたら、並行して税金の勉強もしておきましょう。
まとめ
仮想通貨初心者が投資で気をつけるべき点は
- 余剰資金で少額から始める
- 感情に流されない
- 短期間で大きく稼ごうとしない
- 草コインのリスクを知っておく
- 販売所と取引所の違いを知っておく
- 初心者を狙う詐欺に注意する
- 仮想通貨の税金について学んでおく
の7つです。
投資は利益を出すことも大事ですが、同時に資産を守ることも必要になります。
仮想通貨初心者の人は、今回の内容をぜひ参考にして、堅実に資産を増やしてください!
【参考サイト】
(1)仮想通貨で申告漏れ、追徴2億円超も…年収900万円の会社員「納められる金額でない」:読売新聞オンライン
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